自社へ導入するシステム選定でFit&Gapを勧められたけれど、使い方が分からない人もいらっしゃるでしょう。

当記事では、Fit&Gapの進め方やシステム選定の流れ、注意点などについて解説します。

システム選定の担当者は、ぜひ参考にしてください。

Fit&Gap（フィット&ギャップ）とはシステム適合性を評価する分析方法

はじめに、Fit&Gapの概要を把握するため、下記について解説します。

• Fit&Gapの概要と行う目的
• Fit&GapとFit to Standardの違い
• Fit&Gapと要件定義の違い

Fit&Gapの概要と行う目的

Fit&Gapとは、販売または提供されているシステムが、既存の業務に適している部分（適合：Fit）と、適していない部分（乖離：Gap）を見つけるための分析手法です。

さらにFit&Gapを行う目的には下記があります。

• 自社が求める要件を明確にするため
• 自社の業務に適したシステムを比較検討しやすくするため
• アドオン開発、カスタマイズの要否を判断するため

Fit&Gapでは、自社が求める要件を洗い出して明確にする工程があります。

さらに、Fit&Gapではシステムごとの自社への適合率を出したり、適合する部分と不適合な部分を洗い出したりします。

そのため、Fit&Gapは複数のシステムを一目で比較検討しやすくするための分析手法であるといえるのです。

Fit&GapとFit to Standardの違い | 製品ベースか業務ベースか

Fit&Gapと似た言葉にFit to Standardがあります。

Fit&Gapは、主にERPといったパッケージシステム導入検討段階において、既存業務と適合しない部分（ギャップ）を分析する手法であり、このギャップはアドオンやカスタマイズで埋めるのが一般的です。

したがって業務ベースで製品導入を考えます。

一方でFit to Standardとは、すでに自社へ導入した、または導入予定のシステムに、既存の業務を適合させるための考え方を指します。

Fit to Standardの場合は、基本的にはシステムをカスタマイズしません。

つまり双方の違いは、Fit&Gapは導入前のシステムを自社にカスタマイズしてから導入する点に対し、Fit to Standardは、製品を既存のまま導入して業務をシステムにあわせる点にあります。

Fit to Standardについては下記の記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

関連記事：失敗しないためのFit to Standardの進め方とは？

Fit&Gapと要件定義の違い

Fit&Gapと要件定義も、よく比較されやすい用語です。

要件定義とは、主にシステム開発の指針を決める工程において、顧客のニーズ（機能や性能、あるいは目的、条件など）を整理する作業のことです。

Fit&Gapは現状とのギャップを分析する手法であるのに対し、要件定義はシステムの仕様を設計する初期プロセスです。

両者とも現状分析する点では同じですが、その分析方法を指すか、過程のことを指すかで明確に異なります。

要件定義のためにFit&Gap分析が必要であるともいえます。

Fit&Gap分析のやり方

Fit&Gap分析では、主にシステム要件を洗い出すことと、システムの調査・比較することの2つの工程があります。

各工程で行うべきことについて、それぞれ詳しく解説します。

システム要件を洗い出す

システム選定を成功させるには、自社が求めている要件を明確にする必要があります。

なぜなら要件が明確になっていない場合、導入後に自社環境では動作しないことが発覚したり、業務に適しておらず使い勝手の悪さが感じられたりするためです。

システム要件を洗い出すには、下記の手順で取り組みましょう。

1. 導入するシステムにかかわる既存業務を整理する
2. システムで業務改善したいことを明確にする

既存業務のフローや改善したいことなどを洗い出す際は、抜けや漏れがないように注意が必要です。

システムの適合性を調査して比較する

自社が、新しいシステムへ求める要件を洗い出したら、システムを複数調査して絞り込みます。

導入システムの候補となる製品を複数ピックアップしましょう。

候補の数が多い場合は、予算オーバーしていたり、OSが未対応など導入不可の製品を省いて絞り込みます。

ある程度絞り込めたら、下記の手順でFit&Gap分析を行います。

1. 新しいシステムへ求めるシステム要件を箇条書きにする
2. 各製品において、含まれていたら〇を。含まれていなかったら✕をつける
3. 〇の数で、適合率を出す

たとえばFit&Gap分析を行う際は下記のような表を作成すると、適合率が比較しやすくなるでしょう。

適合率は、下記の計算式で割り出せます。

• 〇の数　÷　要件機能の数　×　100　＝　適合率

要件	システムA	システムB	システムC	システムD
機能1	〇	〇	✕	〇
機能2	✕	〇	〇	〇
機能3	〇	〇	〇	〇
機能4	✕	✕	〇	〇
機能5	✕	✕	✕	✕
【適合率】	40%	60%	60%	80%

上記のような表を用いて、適合率が高い製品を洗い出します。

Fit&Gap分析後に、出てきたギャップが埋められるかどうか判断するため、ひとつに決めなくても問題ありません。

なお、Fit&Gap分析では必ずしも適合率を出す必要はありません。

ギャップの箇所のみを洗い出し、どのように埋めるかを記載した表の作成も有効でしょう。

Fit&Gap分析後にすべきこと

Fit&Gapで分析したあとは、自社へ新しいシステムを導入するための仕上げが必要です。

下記の工程について解説します。

• ギャップを埋める方法を検討する
• 自社へ導入するシステムを選定する

ギャップを埋める方法を検討する

自社が求める要件をすべて満たすシステムは、残念ながらほとんどないと考えてよいでしょう。

Fit&Gap分析をしたら、発見したギャップを埋める方法を検討する必要があります。

ギャップを埋める方法には、主に下記の4種類が考えられます。

• 追加でERPなどのソフトウェアパッケージを導入する
• システムをカスタマイズ、アドオン開発する
• 人的対応に任せる
• 業務をシステムへあわせる（Fit to Standard）

ギャップを埋めるには、追加でERPなどのソフトウェアパッケージを導入して対応できるようにしたり、システムをカスタマイズして業務が遂行できるようにしたりする手があります。

ギャップのレベルが小さければ、業務に携わる従業員に臨機応変に対応してもらうことで、追加でシステムを導入したり開発したりといったコストが発生しません。

自社へ導入するシステムを選定する

ギャップを埋めて業務が問題なく進められそうなシステムを選定しましょう。

選定すべきシステムは、下記にできるだけ多く当てはまるものが望ましいです。

• 自社が希望するシステム要件を多く満たしている
• ギャップが少ない、あっても問題なく埋められる
• 導入費用・運用コストが予算内におさまる
• ベンダーによるサポートが手厚い

多くのシステムでは、無料お試し期間が提供されているため、ひとつずつ試して使い勝手を確認するとよいでしょう。

Fit&Gapを進めるうえでの注意点

Fit&Gapを成功させるためには、ユーザーに意見を求めることと、要件を整理することが重要です。

システムに携わる全部署に意見を求める

Fit&Gapで自社へ導入するシステムを選定するには、システム導入にかかわるすべての部署へ、意見を求めましょう。

なぜならシステム導入時に、業務に適合しない部署が出て、費用対効果が感じられにくくなる可能性が高いためです。

また、業務によっては従業員への負担が増え、システムが使用されずに放置されることが予想されるでしょう。

業務についてもっとも詳しいのは現場の従業員です。

一部の担当者のみで進めようとはせず、現場の従業員から意見を聞くことで、より的確にシステム選定ができるでしょう。

必須要件と希望要件を洗い出す

Fit&Gapでは、必須要件と希望要件を洗い出しましょう。

必須要件とはシステムに必ず含まれているべき要件です。

Fit&Gapの目的は製品選定にあるため、「必須要件を満たしているかどうか」が製品導入の検討段階において重要になります。

一方で希望要件とは、必須ではないけれども含まれていたほうがよい要件です。

業務を遂行させやすい、または業務フローへの影響が小さいといった理由などから、なくても業務は停滞しないが満たしたほうが望ましいです。

必須要件が多いと、カスタマイズでのコストも多くかさむ場合があるため、あくまでも本当に必要とする要件のみを洗い出すことが重要です。

すべての要件を満たすシステムは存在しないため、ある程度の妥協点を出す必要があるでしょう。

Fit&Gapで自社に適したシステムの正確な選定を

Fit&Gapとは、自社へ新しく導入するシステムを選定するため、各システムが自社に適している部分（Fit）と、適していない部分（Gap）を見つけるための分析手法です。

Fit&Gapにより適合性を評価することで、自社が求める要件が明確になるうえ、導入候補として挙げた複数のシステムが比較検討しやすくなります。

しかしERPのような大規模なシステムを導入する際は、ギャップの埋め方が非効率的だったりして、自社のみでは失敗することもあるでしょう。

そのため、システム導入の際には専門知識を持ったベンダーやコンサルタントの協力が不可欠です。

ノムラシステムコーポレーションでは、ERPコンサルティングサービスを提供しております。

ERPの導入に先立ち、まずは貴社の課題や疑問をぜひお聞かせください。

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