人財/人材育成

デジタル人材とは？定義や必要なスキル、DX・IT人材との違いを解説

2025年04月21日

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デジタル化やDX化が加速するなか、企業にとってデジタルスキルを持つ人材の確保はますます重要になっています。

しかし、実際には「どのような人材がデジタル人材に該当するのか」「どのようなスキルが求められるのか」が明確でなく、多くの企業が人材不足に直面している状況です。

本記事では、デジタル人材の定義やDX人材・IT人材との違い、育成に成功した事例などを解説します。

デジタル人材とは｜デジタル技術を活用し競争力を向上させる人材

デジタル人材は、ITスキルだけでなく、ビジネス視点を持ち、新たな価値を創造することも求められる人材です。

以下では、デジタル人材の定義と、経済産業省が定めているデジタル人材の類型について詳しく解説します。

デジタル人材の定義

デジタル人材とは、AIやデータ分析、クラウドといったデジタル技術を活用し、業務効率化や価値創出を通じて、企業の競争力向上に貢献できる人材です。

また、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）のDX白書によると、以下のような分野で活躍する人材を指します。

プロダクトマネージャー
ビジネスデザイナー
テックリード
データサイエンティスト
先端技術エンジニア
UIUXデザイナー
エンジニア（プログラマー）

具体的には、データを活用して顧客ニーズを分析するデータサイエンティストや、システムを開発・保守するエンジニアなどがデジタル人材に該当します。

とくにDXが求められる現在において、デジタル人材は、単にITスキルを持つだけでなく、技術とビジネスの両面から企業の成長を支える役割を担います。

参考：DX白書2021第3部デジタル時代の人材｜IPA

経済産業省のDX推進スキル標準による人材類型

経済産業省では、デジタル技術を活用して競争力を向上させる人材を対象に「デジタルスキル標準」を設けています。

中でもDXを推進する5つの人材類型を定義しています。

類型	概要
ビジネスアーキテクト	業務変革の目的を設定し、関係者を調整・連携しながら、一貫したプロセスで目的を実現する
データサイエンティスト	業務変革や新たな価値創造に向けてデータの収集・解析を担う
ソフトウェアエンジニア	システムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う
サイバーセキュリティ	デジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクから企業を守る対策を担う
デザイナー	ビジネスと顧客双方の視点から、サービス全体のデザインを担う

デジタル人材に求められる基本から応用までのスキル要件が示されており、参考になる資料です。

参考：デジタルスキル標準ver.1.2｜経済産業省

デジタル人材とDX人材・IT人材の違い

デジタル人材と混同しやすい用語に「DX人材」「IT人材」が挙げられます。

それぞれの違いは以下のとおりです。

	定義・意味	求められる主なスキル
デジタル人材	デジタル技術を活用し、業務の効率化や企業の競争力向上を担う人材	・データ分析・マーケティング・デザイン・クラウド活用
DX人材	デジタルスキルを活かし、ビジネスモデルや組織変革を推進する人材	・経営戦略・組織設計・プロジェクトマネジメント
IT人材	ITシステムの開発・運用・保守を担当し、技術基盤を支える人材	・ソフトウェア開発・データベース管理・セキュリティ管理・ネットワーク構築

デジタル人材・DX人材・IT人材は、それぞれ異なる役割を持ちながらも、それぞれの強みを活かして相互に補完しあう関係といえます。

デジタル人材不足の現状

日本ではデジタル人材不足の状況が続いています。

2024年10月の「経済産業省のデジタル化・DX支援等施策について」では、中堅・中小企業等のDXの現状として以下のデータが報告されました。

「ITに関わる人材が足りない」：28.1%
「DX推進に関わる人材が足りない」：27.2%

これらは、ほか6項目と比較して高い数値となっており、企業がDXを進めるにはデジタル技術に精通した人材の確保が課題になっています。

また、スイスの国際経営開発研究所（IMD）が発表した「世界デジタル競争力ランキング2024」における日本の順位は67カ国中31位でした。

さらに評価基準単位でみると、「デジタルスキルの習得」部門は最下位となっています。

デジタルスキルの習得の遅れは、デジタル人材不足の一因であり、依然としてデジタル推進が難航している状況です。

参考：World Digital Competitiveness Ranking 2024｜IMD

参考：経済産業省のデジタル化・DX支援等施策について｜経済産業省

デジタル人材不足が企業に与える影響

デジタル人材の不足は、以下のような影響を企業に与える可能性があります。

デジタル技術を活用した業務効率化が進まず、生産性が上がらない
新規事業の創出が困難になり、競争力低下につながる
老朽化したシステム（レガシーシステム）の刷新が遅れる
システム維持コストが増大する
セキュリティ専門人材不足により、サイバー攻撃のリスクが高まる

このように、デジタル人材不足は企業の競争力を低下させるだけでなく、経営基盤にも深刻な影響を及ぼすリスクを生みます。

デジタル人材不足が企業に与える影響については、「2025年の崖」として経済産業省も警鐘を鳴らしました。

2025年以降に人材不足がもたらす影響を詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：経産省DXレポートの「2025年の崖」とは？

デジタル人材に必要なスキル

デジタル人材に求められる主なスキルは、以下が挙げられます。

分野	主なスキル
データ活用	・AI活用・データサイエンス
テクノロジー	・コンピュータサイエンス・ソフトウェア開発・フロントエンドシステム開発・バックエンドシステム開発・クラウドインフラ活用
セキュリティ	・セキュリティマネジメント・セキュア設計、開発、構築

上記は一例ですが、デジタル人材として、AIやプログラミングといったデジタル技術を活用し、企業の競争力を高める能力が求められます。

参考：デジタルスキル標準ver.1.2（経済産業省）